2026年にアップデートされた中期経営計画において、ホームドアの整備方針が強化されたことが判明した小田急。
設置駅の範囲が広がり、2032年度までに47駅に整備される計画です。

ホームドアの設置駅増加に加え、全駅への整備方針も示されましたが、どういう方向性になるのでしょうか。

2030年代中頃までに転落防止策を整備

以前発表された設置駅に加え、愛甲石田、伊勢原、湘南台、多摩線の全駅が、ホームドアの整備対象駅となりました。
完了は以前と変わらない2032年度であることから、今後設置のペースがさらに加速することになります。

設置駅の増加に加え、中期経営計画ではもう一つ気になる表現が見られます。
それは残る駅も2030年代の中頃までに、ホームドアを基本とする転落防止策の整備を目指すというもので、全駅に対する対応方針が暗に示されました。

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2032年度までにホームドアが設置される駅から逆算すると、小田原線の伊勢原以西や、江ノ島線の小規模駅等が対象となります。
見方を変えると、ホームの長さが6両編成分までの駅が中心で、最終段階の整備ということになるのでしょう。

転落防止策の整備は何を意味するのか

多くは語られていない中期経営計画の記述ですが、2030年代の中頃というのをそのまま解釈すると、47駅にホームドアを整備してから僅か数年後となります。
つまり、数年で23駅に対して転落防止策が行われることになり、計算するとかなり攻めた計画となっていました。

そこで気になるのは、ホームドアを基本とする転落防止策という表現で、今までとは異なる対策になる可能性を含んでいるように思います。
最も可能性が高いと思われる対策は、東急の一部路線で導入されているような、固定式ホーム柵とホームセンサー等を組み合わせた方式でしょうか。

ホームドアを基本とするとされているため、10両編成が停まるような駅については、追加で設置される可能性があるように思います。
一方で、6両編成までしか停まれないホームの扱いが気になり、固定式ホーム柵等で代替されるとしたら、こういった駅が対象になるのではないでしょうか。
高速で通過する列車もあるため、実際にはほとんどがホームドアだったとなる可能性もありますが、まずはできる対策をということなのかもしれませんね。

おわりに

多くは語られておらず、転落防止策の中身が気になる展開となってきました。
利用者が少ない末端区間等は、ホームドア以外の方法となる可能性がありそうです。